ドリームオンラインカジノは比較的新しいオンラインカジノサイトでした。日本語のサポートがあり、日本人のオンラインカジノプレイヤーに人気がありました。京都府警が運営実態や拠点を調査し、ドリームオンラインカジノは日本国内に実質的な運営の一部があると判断し、逮捕した模様です。

大阪市天王寺区に事務所？

産経新聞による記事の内容です。

　インターネットのオンラインカジノサイトを運営し客と賭博したとして、京都府警は１０日、常習賭博容疑で、大阪市中央区本町橋の会社役員、坂本拓也容疑者（３９）ら実質運営者５人を逮捕したと発表した。府警によると、坂本容疑者は「逮捕事実には誤りがある」などと容疑を否認している。無店舗型オンラインカジノの運営者が逮捕されるのは全国初という。

逮捕容疑は、共謀し、大阪市天王寺区に事務所を設けオンラインカジノ「ドリームカジノ」を運営し、平成２５年１２月～今年３月、サイト上で複数回にわたり不特定多数の客を相手に、ポーカーの賭博をしたとしている。

オンラインカジノは、自宅のパソコンなどからネット上でポーカーやルーレットなどの賭博ができる仕組み。ドリームカジノは２４年１１月にオープンしたとみられ、会員数は約９５００人、賭け金の総額は約１９億２６００万円に上るという。

ドリームカジノは、カジノが合法なオランダ領キュラソー島で営業許可を受けているとサイト上に記載していたが、サポートは日本語のみで行われていたことなどから、府警は国内で運営されていると判断した。（引用：産経新聞）

ドリームカジノは日本国内に事務所？

「逮捕事実には誤りがある」と容疑を否認しているようですが、ドリームカジノの運営元の一部が日本国内と断定された場合は厳しいのではないかと思います。

警察もバカではありません。「平成２５年１２月～今年３月」と言うことは、それまでの顧客情報はすべて把握されている可能性があります。

ドリームカジノは、カジノが合法なオランダ領・キュラソー島で営業許可を受けているとサイト上に記載していたのは確かです。私も、ドリームカジノの存在を知った時に、言質を取るため、サポートに日本語で問い合わせをした覚えがあります。サーバーの拠点はキュラソーだと回答がありました。

「ドリームカジノのサポート自体もフィリピン国からである」との回答がありました。「日本に運営拠点の一部があった」と司法が判断すると、賭博罪の構成要件は満たしていることになります。

ドリームカジノのサポートは日本語のみで行われていたことなどから、府警は国内で運営されていると判断した。とありますので、今後も日本語のサポートが充実しているオンラインカジノで遊ぶのは大変危険かもしれません。「日本国内から遊ぶ場合は」です。

次に狙われているのは、ジパングカジノやワイルドジャングルカジノでしょうか？

しかし、ジパングカジノやワイルドジャングルカジノは、ご存知の通り、ユーザーの多さはドリームカジノの比ではありません。日本語に対応しているオンラインカジノのビックボスです。

仮に逮捕者が出たら両者は総力を上げて、日本の政府機関や報道した新聞各社、メディアと法廷での徹底対決を繰り広げそうです。これはオンラインカジノのゲームに例えるなら、私の好きなバカラゲームのプレイヤーかバンカーの戦いみたいなものです。

株式上場しているウィリアムヒルでは「日本でカジノが合法になるかどうか」でBETできれば面白いオッズになることでしょう。アービトラージが発生するかもしれません。

オンラインカジノは日本運営が一部でも入ると違法？

オンラインカジノサイトのサポートを日本語で行っているサイトは幾つもあります。次にターゲットになるのはそのようなオンラインカジノであるのは間違いありません。運営している人間がどこの国からそれを行っているのか、警察が本気で調べればすぐに分かるでしょう。

今回は日本国民が海外で起こした犯罪とは性質が違います。国外犯処罰規定では賭博の罪を海外で犯しても罰しないとなっています。しかし今回は国外犯ではありません。大阪市天王寺区は日本国内です。

賭博のほう助罪で起訴するのが妥当なところではないでしょうか？

幇助とは、賭博行為を助けた、意味です。

賭博行為の便宜を図ったり、サポートの一部分が日本国内で行われていたりした場合、それを共犯関係や共謀として起訴する可能性があります。

オンラインカジノの運営元が捕まるのは、会員数が約９５００人、賭け金の総額は約１９億２６００万円に上ることからも、オンラインカジノの市場規模が拡大されてきているからだと言えます。反面、控除率が高い日本のパチンコは、昨年末の釘曲げ問題から、ユーザーが激減していることが覗われます。

パチンコ・スロットの胴元である警察の仲間達が、オンラインカジノに飯の種を取られてたまるものかと、潰しにかかっているのではないでしょうか？

警察とパチンコ業界の癒着

警察庁はパチンコ業界の監督官庁として、その外郭団体である保安通信協会で遊技機の仕様が適正であるかどうかを調べる試験を行ったり、さらに、試験に通過した機種を実際に営業に供して良いかどうかの検定を各都道府県の公安委員会で行ったり、あるいは店舗営業の許可を与えたりするなど、業界の生殺与奪の権利を握る立場にあるため、癒着が発生しやすい関係にある。

例えば、遊技機の型式試験を行う保安電子通信技術協会の前会長は前警察庁長官であった山本鎮彦であり、職員の1/3を警察出身者が占めることや、パチンコメーカー・アルゼでは前警視総監である前田健治を常勤顧問として迎え入れていたなど、関連団体や企業への天下りとも解釈できる例が見られる。

パチンコ業者の団体である東京商業流通協同組合、東京ユニオンサーキュレーションなどに、多くの警察官が天下りしている。また、貸金業のクレディセゾンの連結会社であるパチンコ業界大手のコンサートホールは、各店舗ごとに警察官1名の天下りを受け入れることを警察への求人で表明している。

このようなことから、ジャーナリストの寺澤有は「日本全国でパチンコの違法状態が放置されている理由は、他でもない警察が換金業務を牛耳っているからである」と問題視している。（引用：wikipedia）

罰金や追徴金｜犯罪収益移転防止法

オンラインカジノとは言え、金額が高額です。日本には賭博を取り締まる法律以外にも、犯罪による収益の移転防止に関する法律があります。

追徴金とは不法行為で得た利益を徴収する事を言います。

罰金は罰としてその人にお金を支払わせる事です。

かつての裁判で、村上ファンドの村上元代表に、罰金と追徴金を払う判決が下りました。

これに倣って、ドリームカジノの運営側が正式起訴されて有罪になった場合は、同じように罰金と追徴金が科せられる可能性があります。最悪は、組織的な犯罪の処罰及び犯罪収益の規制等に関する法律などのマニアックな法律の適用も考えられます。

日本のパチンコと競馬を守りたいか？税収確保？

オンラインカジノに比べると、いずれも払い戻し率の極めて悪い賭け事です。警察や地方自治体との癒着が多いギャンブルです。しかし、これらの国家単位の賭博の多くは、日本国や地方自治体の財源になっているため許されている、と理解できます。

オンラインカジノは売上に対しての税金が国益となっておらず、日本国の富の遺漏や税の徴収の面からも、取り締まりを強化していると考えられます。しかし、税金をまともに納めても、どこかの知事が、都民の血税で我が子にクレヨンしんちゃんの本を買ったり、ヤフオクで裸婦像を落札したりして、公用車で別荘に出かけて贅沢三昧をする時代です。これでは、世も末です。

私としては、税金を納めない事業を検挙するのではなく、意味不明な使い方をする人間たちを、一刻も早く逮捕・起訴して頂きたいところです。また、納税された税金を政治資金規正法というザル法の中で、あくどい使い方をする人間が、日本の立法に携わっていることが多々あります。これは深刻な問題です。

射幸心はパチンコの比ではない…

オンラインカジノは、日本にある既存のギャンブル業界でも、実現できないようなスロットのジャックポットボーナスなど、射幸心を煽る点は半端では無いのは事実です。オンラインカジノで、一日100万円～200万円くらい勝ってしまうと、現実のパチンコやスロットはやってられなくなるのではないでしょうか？

私はオンラインカジノのスロットに全く興味がないので分かりませんが、その面白さはプレイヤーによると、格別のようです。

日本のパチンコも釘を調整し、全台をコントロールして、運営利益を調整しているため、全く勝てなくなったと言われています。しかも近年は、スマートフォンで気軽にお金を掛けてオンラインスロットを楽しめることからも、パチスロ業界は衰退の一途を辿っています。

オンラインカジノの運営元から逮捕するのは、国益や警察の飯の種を確保する上では利（理）に適った方法なのかもしれません。

日本語サポートはひとつの基準？

今回のドリームカジノ運営者逮捕報道で、私が思うのは、日本語のサポートが充実していて、日本からオンラインカジノのサポートを行っているカジノサイトはNGだと言うことです。日本国内からプレイする場合は、です。

反対に日本語のサポートもほとんど無いに等しいビットコインカジノや、日本語ユーザーサポートに冷たいウィリアムヒルなどはどうなのだろうかと思います。

ウィリアムヒルはスポーツベットのみだと思っている方もいますが、PC版サイトだと、サイトバーにルーレットのアイコンがあり、そこからライブカジノへアクセスができます。ウィリアムヒルまで巨大なオンラインカジノになると運営元を、京都府警が逮捕しに行き、産経新聞でそれを報道した場合、これこそWTO（世界貿易機関）を通じて訴えられそうです。

それにしても、ドリームカジノの賭け金の総額が約１９億２６００万円もあれば、捜査本部の親玉を買収できそうな気もします。国内で運営している感じがする他のオンラインカジノが生き残っているのは、警察自体をも操れる資金力があるフィクサーが傀儡子としているのでしょうか？

いたとしても、拝金主義者でなければ買収されなさそうです。

ドリームカジノは賭博の罪以外の罪にも？

可哀そうですがドリームカジノの運営側の方々は、場合によっては、別の容疑での再逮捕も考えられます。起訴された後は、証拠隠滅と、逃亡の恐れが無ければ、保釈請求ができます。保釈金を積んで、帰って来る頃にはドリームカジノで遊んでいる日本人はいなくなっているでしょう。現在はサイトが閉鎖になりました。復活はないと思われます。

ちなみに、私のカジノ仲間の一人はドリームカジノに30万円くらい残高があることを報道を聞いて思い出したそうです。しかし、ドリームカジノにログインしようにも、IDとパスワードすら忘れてしまったらしいです。

ドリームカジノはイスラム過激派にも負けない、勢いのあったオンラインカジノでしたので残念です。業界の方々もそう思っているはずです。オンラインカジノサイトには海外からの健全な運営と、正直な運営実態を報告してもらいたいところです。

マイブームのビットコインカジノは運営元がすべて海外です。ベラジョンカジノもビットコインが使えるようになり、カジノ自体が株式市場に上場しています。そのようなオンラインカジノのみ、リアルマネーでのプレーをしたほうが良いと言えます。

次に危ないのは、おそらくオンラインカジノをプレイしているであろう日本の芸能人プレイヤーです。その時は、オンラインカジノの知名度がかなり上がることが予想されます。そうなると、いよいよ東京オリンピックに向けて、カジノ建設をどうするかの話題が日本に来ます。全ての物事は表裏一体の関係にあります。

デメリットはメリットにもなります。それは、カジノで負けたり勝ったりするかのように・・・。